利用した方もそれなりにいるんじゃないでしょうか。イケア・ジャパン。
今ある店舗は7店舗で、港北店、立川店、新三郷店、仙台店、長久手店、神戸店、福岡新宮店。
イケア・ジャパンの売上推移は以下（決算公告等を参考に作成）
2012年度：674億円
2013年度：728億円（+8.0%）
2014年度：772億円（+6.0%）
2015年度：781億円（+1.2%）
2016年度：768億円（▲1.7%）
2017年度：741億円（▲3.5%）
2015年度で売上が頭打ちとなっており、漸減傾向にあります。営業利益をみていっても、2013年8月期が12.0%がったものが、2015年8月期には1.2%へ急落し、掲載した決算期では営業赤字（▲1,446百万円）に転落しています。
実店舗のショールーミング化は数年前から危機感をもって語られてきたことであり、EC対応が急務となってきました。イケアの実店舗へのこだわりは強く、EC対応したのが2017年から。
対応して見ていきたいのは、対照的に絶好調なニトリ。2007年からニトリネットというサービスをスタートさせ、サイトがダウンするなどトラブルがあったものの、いち早くECへの対応を進めてきました。
ニトリホールディングスの売上推移は以下。
2012年度：3,488億円
2013年度：3,876億円（+11.1%）
2014年度：4,173億円（+7.7%）
2015年度：4,851億円（+16.2%）
2016年度：5,130億円（+5.8%）
2017年度：5,721億円（+11.5%）
とはいえ、ニトリネットでの売上は全体の5%程度しか占めていないため、増収は「店舗数」「来店客数」「客単価」を見ていくことでその背景を読み取ることができます。
2012年度末：286店舗、客数+2.3%、客単価+2.3%
2013年度末：312店舗、客数+6.6%、客単価+3.9%
2014年度末：346店舗、客数+3.5%、客単価+2.2%
2015年度末：383店舗、客数+10.7%、客単価▲1.3%
2016年度末：428店舗、客数+14.3%、客単価▲2.2%
2017年度末：467店舗、客数+16.6%、客単価▲5.0%
（※客数は全店客数、客単価全店客数。比率は前年比）
これをみると客数の増加は店舗数の増加によるものと考えられ、他方で客単価が落ちているので増収は40店舗ほど店を増やしていることによるものと考えられます。
店舗が飽和してくると売上増加の傾きがゆるくなると考えられ、そこをECでどう補っていくのか。これからどういう手を売ってくるのか注目です。
大塚家具についてはいろいろと言いたいことがあるので、また別の機会に。
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