2026年3月期の決算報告が相次ぐ中、ひときわ目立つのが、コロナ禍からのV字回復を遂げ、堅調な利益を計上している交通・観光インフラ関連企業群です。国内外の観光需要が力強く回復する中、これらの企業はどのようにその波を捉え、業績を伸ばしているのでしょうか。本記事では、特に強い関連性を持つ5社を厳選し、その見どころを分析します。
1. 関東バス株式会社
首都圏を中心に路線バスを運行する同社は、生活インフラとしての需要に加え、コロナ禍後の移動需要回復の恩恵を受け、当期純利益735百万円を計上しました。公共交通機関としての安定性と、地域に根差したサービスが堅調な業績を支えています。
2. JR九州ホテルズアンドリゾーツ株式会社
JR九州グループのホテル事業を担う同社は、当期純利益280百万円と大幅な増益を達成しました。国内旅行の活発化に加え、インバウンド需要の急速な回復が宿泊稼働率と客単価を押し上げ、収益向上に大きく貢献しています。
3. 株式会社大阪城ホール
大阪を代表する大型イベント施設を運営する同社は、当期純利益692百万円と高水準の利益を確保しました。コロナ規制緩和によるコンサートやイベント開催数の増加、それに伴う集客の回復が直接的に業績に結びついており、文化・エンターテイメント需要の強さを物語っています。
4. 関西空港交通株式会社
関西国際空港を拠点にリムジンバス事業を展開する同社は、当期純利益1,123百万円と非常に高い利益を計上しました。関西国際空港を発着する国際線・国内線の利用客急増、特にインバウンド旅客の回復が、リムジンバス利用を飛躍的に増加させ、圧倒的な収益力を見せています。
5. 株式会社南紀白浜エアポート
和歌山県の南紀白浜空港を運営する同社は、当期純利益26百万円を達成しました。地方空港ながらも国内観光需要の回復や地域活性化の取り組みが奏功し、利用者数が増加。地域と密着した空港運営が、着実に収益を上げています。
